募集要項の選択と発想の転換

＜募集要項の選択と発想の転換＞

さまざまな募集方法がありますが、今回は、有効求人倍率が1.0以上の売り手市場における対策をご説明させて頂きます。

まず、募集する給与の見せ方には複数あります。時給表記・日給表記・月給表記などが挙げられます。募集する職種や年齢層やターゲットによって、表記を変えていくことも応募対策の一つとして有効になります。特にかけもち希望の少ない勤務回数を希望される社保未加入の求職者を獲得する場合においては、日当表記が有効になります。給与の見せ方で大切なのは、月給をイメージできるかどうか？という点になります。

今回は、売り手市場における対策として、「応募者が選択できる給与システム」     を準備することです。

例えば、正社員雇用では、基本的なスタートの給与と公休回数は社内規定で定められていると思いますが、この時点で応募者が絞られてしまいます。

具体的には、正社員においても、公休回数を選択できる仕組みがあれば、応募数が増えるということです。月25日勤務の20万円、月24日勤務の19.2万円、月23日勤務の18.4万円・月22日勤務の17.6万円、月21日勤務の16.8万円、月20日勤務の16万円といったように、公休回数と月給を応募者が選択できるようにすることで、休みを優先する求職者から高給を優先する求職者まで、幅広く応募が上がります。

現在の求職者が、給与以外の面を優先して選ぶ傾向にあることは、以前ご説明させて頂きましたが、このように求職者の動向に合わせて、募集要項も変化させて行かなければ、これから先の予測される人材不足に苦戦を強いられることになります。

これまでの常識にとらわれず、さまざまな働き方を提供していくことも必要です。

今回重要となるのは、求職者の求める内容が、自社募集要項と一致しているかを分析し、応募数を増やすための施策を考えていくことが必要だということです。