若い世代を採用したい企業向け

若い世代を採用したい企業向け

現在の求人市場において若年層が特に重視しているポイントは2つあります。

①　年間休日数　②　残業の有無　の2つです。

「給与」 の優先度は、その次。または次の次です。

この２つから読み取れることは 「プライベートの時間が最も重要」 であるということです。

さて、今回は若年層が望んでいる年間休日数について紹介したいと思います。

まずはカレンダー通りに休めたら年間で何日の休みが取れるのかを知ることです。

答えは120日です。

仕事を探す上で基準となるのが年間120日以上の休日を取れる会社かどうか？

転職サイトで求人を検索する時に、以下にチェック✓を入れる求職者の割合が増加傾向にみられます。

✓　完全週休2日制

✓　年間休日120日以上　

✓　土日祝休み　

✓　5日以上の連続休暇OK

✓　原則定時退社

上記に該当しない企業は求人広告を出していても検索にヒットせず閲覧すらしてもらえない可能性もあります。求職者の多くは上記の項目に✓を入れて検索します。その中に希望の募集がなければ✓を減らして再検索をします。若年層の全ての方が上記のような探し方をしているわけではありませんが年々増えていることは確かです。

＜例＞　ネットショッピングで送料無料に✓を入れて検索する方が多いのと同じ

なぜ給与UPしたのに応募が上がらないのか？と悩まれる企業様も多いと思いますが、

例えば年間で110日の休みが多いかどうか？を若年層の目線で見た場合、以下のように感じる方が多いようです。

年110日＝ちょっと削られた？ (カレンダー通りの120日が念頭にあるため少ないと認識)

若い世代を採用するためには、いかにプライベートを充実させることができる会社なのか？ということが重要になります。求人サイトの検索✓項目にできるだけ対応していくことが応募数を増やすポイントになります。(厚労省のサイトを見れば分かりますが、全国の企業の年間平均休日数は110日程度となっております。)

年間休日数が少ない会社や残業が多い会社は、若年層の希望とミスマッチの募集になっていることを理解した上で対策を考える必要があります。給与を見直す前に、採用ターゲットが重視していることを知ることが大切です。

とはいえ簡単に休みを増やしたり残業を減らしたりできない企業の方が圧倒的に多いのが現実です。その場合は、休みが少なくても入社したいと思われる魅力をアピールする以外に方法はありません。

若年層を採用するための近道としては、休日や残業を見直すことが現状の売り手市場において有効な手法と言えます。