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昼寝休憩を福利厚生に

昼寝休憩を福利厚生に

 

最近は職場で短時間の昼寝休憩を取り入れる企業が増加してきています。

3年ほど前から福岡市では自治体主導で昼寝を推奨していますが、午後からの業務効率を上げる目的で多くの企業が興味を示しています。

 

ランチ後の睡魔で業務が進まないという経験がある方は多いと思いますが、昼休憩をちょっと長く取ったり、ランチ後の次の休憩で昼寝休憩を設けたり、導入する企業は増加傾向に見られます。

 

昼寝の効果については昔から研究されており、NASA (米航空宇宙局) の研究によると、パイロットや宇宙飛行士に26分の仮眠をさせてみると、寝起き後の認知能力や注意力が向上したと発表しています。

 

競争が激化する人材の採用活動においても、お金のかからない福利厚生として求人募集に記載する企業もあります。導入している企業では、昼休憩を15分程度長く設定するケースや、食後1時間後の午後1回目の休憩で15分~20分の昼寝タイムを設定している事例が見られます。

 

ただの昼寝休憩で求人の応募が増えるわけないと思われる方も多いと思いますが、直近30年間で、あると嬉しい福利厚生ランキングには仮眠室が常に上位に入っていることから、仮眠室はなくとも昼寝休憩ができるという点は、求職者目線でデメリットにはならないといえます。当社の会員様においても応募が増えた事例がありますので、お金をかけずに福利厚生として導入できるため推奨しております。

 

また、一部のアルバイト募集の会員様においては、休憩時間を長くした結果、実働時間が減ったことで人件費が少し浮いたという企業もありますが、あまり実働時間を減らしてしまえば収入に直結するため、逆に応募が減る可能性も考えられますので、浮いた人件費を時給UPに反映させるなど、入念に検討してからの導入をおすすめしたいと思います。